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2007年10月 アーカイブ

2007年10月10日

日本人、12年前と比べ男性は太め・女性は細めに

経済産業省が12年ぶりに行った日本人の体格調査で、男女ともに身長が伸びた一方、男性は太めに、女性は細めにと対照的な変化を遂げたことが明らかになった。調査は6742人を対象に行われた。
 調査によると、40歳代の平均身長は男女ともに3センチ近く伸びた。また、平均体重については、男性は4キロ増だったのに対し、女性は1キロ減という結果だった。
 経済産業省ではこの調査結果について、男性が余暇にゴルフや野球をしなくなる一方で、女性は運動に対して意欲的であるためという可能性があるのではないかとしている。

市民講座を聴こう!「メタボリックシンドロームの予防と解消」

メタボの講習会があるようです。是非行ってみたいですね♪


第28回日本肥満学会 市民講座『からだとこころの健康講座』
からだとこころの健康講座―メタボリックシンドロームの予防と解消
メタボリックシンドローム予防のための、食事や運動についてのセミナーを開催します。

日 時
2007年10月20日(土)
  開場 午後5時30分 開演 午後6時 終演 午後8時
場 所
海運クラブ 2階ホール
東京都千代田区平河町2-6-4 海運ビル
テーマ
からだとこころの健康講座―メタボリックシンドロームの予防と解消
プログラム
18:00~18:00 挨拶 宮崎 滋氏(学会長・東京逓信病院内科部長)
18:10~18:30 基調講演「簡単、楽々、メタボ解消法」 坂根直樹氏(京都医療センター 臨床研究センター予防医学研究部室長)
18:30~18:50 基調講演「こんな食事がメタボを防ぐ」 中村丁次氏(神奈川県立保健福祉大学保健福祉学部学部長 栄養学科・大学院教授)
18:50~19:10 基調講演「メタボ予防・解消のいつでもどこでも運動法」 菅野 隆氏(健康創研代表・健康運動指導士)
19:10~19:20 休憩
19:20~20:00 座談会「これならできる!メタボ解消法ー健康的なライフスタイルとは」 坂根直樹氏/中村丁次氏/菅野隆氏/宮崎滋氏/吹田明日香さん(フリーキャスター)

申込方法
ハガキ、Eメール、FAXのいずれかに、郵便番号、氏名、年齢、職業、電話番号、参加人数を明記して、下記へお申し込み下さい。
〒100-8079 産経新聞社 事業局内「からだとこころの健康講座」係
E-mail t-jigyo@sankei-net.co.jp
Fax.03-3243-1800
「からだとこころの健康講座」と明記してください。
締め切り
2007年10月10日(水)必着
※先着順。定員(400名)になりしだい、募集を締め切らせていただきます。ご容赦下さい。

参加者へは後日、参加証を郵送いたします。
ご応募いただいた方の個人情報は主催者が管理いたします。
連絡先
Tel.03-3275-8905(土、日、祝日を除く午前10時~午後5時)
主 催
第28回日本肥満学会、日本肥満学会、メタボリックシンドローム撲滅委員会

第28回日本肥満学会ホームページ http://www2.convention.co.jp/himan28/

2007年10月11日

食生活改善普及運動

10月1日(月)から同月31日(水)までの1ヶ月間、<食生活改善普及運動>です。
これは、国民一人ひとりの食生活改善に対する自覚を高め、日常生活での実践の促すことを目的に昭和24年から実施されています。

今年も食生活改善普及運動が開催されています。メタボリックシンドロームが取り沙汰されている今、
自分自身の食事を見直してみる良い機会にしてみましょう。


メタボリックシンドロームと生活習慣病

メタボリックシンドロームの人は生活習慣病になりやすいと言われます。
では、生活習慣病とは具体的にどのような病気があるのでしょうか。

高血圧、脂質異常症、糖尿病、肥満だけではありません。
それらが原因となり、他にも脳出血、脳梗塞、高血圧、心筋梗塞、慢性気管支炎、肺気腫、
肺扁平上皮がん、大腸がん、アルコール性肝炎、糖尿病、脂質異常症(高脂血症)、痛風、
歯周病なども生活習慣病に含まれます。

日々の生活が気付かぬ内に引き起こしている生活習慣病。
そのままにしておくと、大きな病気に繋がることがあります。
「メタボかも~」で終わらず、自分が気になっている習慣を一つでいいので
明日から減らすようにしてみませんか。

2007年10月16日

メタボの健診始まります!

メタボの人、必見です。
来年から始まる特定健診・保健指導の詳細が徐々に明らかになってきました。
こちらの新聞記事が詳しく説明していますので、ご紹介いたします!

(以下、読売新聞10月15日掲載分より抜粋。)

来年度から、メタボリックシンドローム(内臓脂肪症候群)を主眼にした新しい健康診断「特定健診・保健指導」が始まる。厚生労働省は、糖尿病などの生活習慣病を予防し、医療費の削減を目指すが、判定基準を巡って異論があり、思惑通りに進むかどうかは不透明だ。(医療情報部 利根川昌紀)

医療費「減量」疑問
 「1、2、3、4……」。千葉県白子町の役場内にある施設。集まった約10人の男女が、声を出しながらダンベルやゴムチューブなどを使って運動を繰り返す。週1回、保健師らの指導で1時間半、汗を流す。歩数計などで1週間の運動量もチェックする。

 特定健診に備えたモデル事業で、参加者はメタボリックシンドローム(通称メタボ)やその予備軍と判定された人たちだ。昨年9月から1年で、太めだった参加者の8割が減量した。

 特定健診は、現行の健診の項目に、腹囲測定が加わるのが特徴だ。メタボかその予備軍と判定されると、保健師や管理栄養士らから、面接などで食事や運動の指導(保健指導)を受ける。現在の健診では、異常があっても「要精密検査」などと通知するにとどまるのに対し、生活習慣の改善指導が企業の健保組合などに義務づけられる。

 指導は、「動機づけ支援」と「積極的支援」の2種類ある。「動機づけ支援」は主に予備軍の人が対象で、面接は原則1回だ。一方、「積極的支援」はメタボの人が対象で、初回に面接を行い、その後、電話やメールなどで3~6か月間、継続的に指導する。

 厚生労働省によると、特定健診の対象者は約5700万人。同省が今年発表した国民健康・栄養調査では、男性の2人に1人、女性の5人に1人がメタボまたは予備軍に当てはまり、合計約1900万人に上る。健診と保健指導により、2015年度までに糖尿病などの生活習慣病とその予備軍を25%減少させる計画だ。この結果、25年度には医療費を2兆円削減できるとしている。

だが、この皮算用を疑問視する専門家は少なくない。

 東海大医学部の大櫛陽一教授(医学教育情報学)が、40~74歳の5万人を対象にした日本総合健診医学会の健診データを基に試算したところ、今回の基準では男性の94%、女性の83%が何らかの異常を指摘されることが分かった。また、受診者のうち男性の6割、女性の5割は、医療機関の受診を勧奨されるという。

 大櫛教授は「健診対象者5700万人のうち3000万人が受診することになり、診察料だけで5兆円が必要になる。投薬すれば、さらに費用がかさみ、医療費はむしろ増える」と予測する。

 それでも、健診によって糖尿病などが減るなら、医療費削減が期待できそうだが、これにも異論がある。

 日本糖尿病協会理事を務める菅原正弘医師は「糖尿病は遺伝的要素もあり、腹囲が基準以下でも糖尿病の恐れのある人はいる。腹囲の数値にとらわれると、こうした人たちを見逃す可能性がある」と話す。

 大阪府立成人病センターの大島明がん相談支援センター所長も「新たな健診が、従来の健診と比べ、糖尿病や心筋梗塞(こうそく)などの生活習慣病を減らすという科学的なデータはない」と指摘する。

 メタボが糖尿病などを引き起こすとしても、現在の診断基準を基に指導した場合、効果が上がるかどうかは分からないというのだ。

 特定健診・保健指導 40~74歳の人を対象に来年度から始まる新しい健診。企業の健康保険組合や市町村など保険者に実施が義務づけられる。健保組合の場合、現在のように従業員(被保険者)ばかりでなく、従業員の被扶養者も対象となる。

健診・指導…費用3倍の試算も

特定健診の実施を義務付けられる企業の健康保険組合や、国民健康保険を運営する市町村などは、来年度のスタートに向けて準備に追われている。

 特定健診の対象者が約1万9000人と見込まれる、神奈川県のある市。初年度は45%の人が受診すると想定し、健診や指導にかかる費用は計約1億2000万円と試算する。

 この市の担当保健師は「国民健康保険の加入者は企業を退職した高齢者も多く、保健指導の対象者も増える。従来の市の健康づくり事業に比べ、費用は3倍以上に膨らむ」と言う。だが、人手や費用をかけても、「保健指導の期間が終われば、元の生活習慣に戻り、効果が長続きしないのではないか」と不安ものぞく。

 新日本製鉄健康保険組合君津支部(千葉県君津市)は昨年度、新たに健診の対象となる従業員(保険加入者)の配偶者ら被扶養者に、試験的に特定健診と保健指導を実施した。

 職場を健診会場にしたところ、995人の対象者のうち、実際に受診したのは25%にとどまった。同支部の久保根稔事務長は「従業員の家族が自宅近くの医療機関で受診できるようにするなど、受診率を上げる工夫が必要」と話す。

 受診率が問題になるのは、健診の受診率や保健指導の実施率が低いと、健保組合に財政的なペナルティーが科されるからだ。

 厚生労働省は、75歳以上を対象に来年度始まる後期高齢者医療制度について、企業の健保組合などに財政負担を義務付ける。5年後には、特定健診の受診率などにより、この負担額を10%の範囲で加算・減算する。受診率の引き上げが狙いだが、前述の保健師は「実施率を上げるより、ペナルティーを受けた方が財政負担が軽くて済む、と言う自治体の担当者もいる」と打ち明ける。

 地域の保健事業に詳しい篠崎次男・元立命館大客員教授は「3か月程度の保健指導で生活習慣が改まることは、あまり期待できないのではないか。仮に生活習慣病が減って治療費が節約できたとしても、健診と指導で費用がかかる分、全体の費用は変わらないだろう」とみている。

メタボのお供、ヘルスメーター

みなさんはどんな体重計を使っていますか。

最近の高機能機種はハイテク化が著しく、もはや「体重計」の枠を大きく超えていると言われます。

 体重や体脂肪率(体重に占める脂肪の割合)などの基本データの計測に加え、基礎的なエネルギー消費を示す基礎代謝量、肥満度を示す「BMI」、内臓脂肪、皮下脂肪率、推定骨量、筋肉量、体年齢など、様々な項目をチェックできます。

ヘルスメーターの歴史は古く、原型は約230年前の1774年、英国で発明されたといわれています。日本には1951年にアメリカから入り、59年に国産品の製造が始まりました。1978年には体重を数字で示すデジタル式が登場し、タニタが94年、世界初の家庭用体脂肪計を開発しました。

 現在、ヘルスメーターの国内での販売台数は年間240万~300万台。秋口や夏前など、健康やダイエットに関心が高まる時期に売れ行きが伸びるそうです。

 国内市場はタニタ、オムロンの2大メーカーがシェア(占有率)をほぼ独占しています。価格は1万円台が多くなっています。ただし、健康管理のための基本的なデータを求めるのか、体を鍛えるため筋肉量や体年齢を知りたいのかなど、使う目的に合った機能を選ぶのが良いとされています。

 来年4月からは、労働安全衛生法で義務づけられている職場での健康診断に、メタボリック・シンドローム(内臓脂肪症候群)の指標となる「腹囲」の測定も加わる。メタボが気になる人は特に、ヘルスメーターへの関心も高まりそうです。

2007年10月19日

メタボ大喜利発見!!

サン・クロレラ社の健康大喜利でメタボのお題が取り上げられていました!
締め切りは過ぎていますが、その結果は皆さんお見事!と言いたくなるような出来映えです。

是非ご覧ください。↓
http://www.sunchlorella.co.jp/campaign/index.html

メタボの基準に批判あり?!

メタボリックシンドロームの基準として、腹囲が男性は85cm以上、女性は90cm以上が前提となります。ところが、この基準に対して様々な批判が出てきています。

2008年度から「特定健診・保健指導」という新しい健康診断が始まります。腹囲測定が健診項目に加わる「メタボ健診」とも言えます。40歳以上74歳以下の約5,600万人が対象となり、企業の健保組合などに生活習慣の改善指導が義務付けられるようになります。現行健診は「要検査」などのお知らせがあるだけでしたが、新健診では「検査に行きましたか」などの「指導」も健保組合からされることになるのです。

「男性の94%、女性の83%は何らかの異常を指摘される」。というような試算もあり、本来の検診によって将来病気になる人が減り医療費削減につながるという厚労省の「試算」が、「医療費はかえって増える。健康な人を病人に仕立てるだけだ」と厳しい見方もあります。


男性の腹囲85センチという日本の基準は、中高年の平均値とほぼ同じで「半数を患者に仕立てるために初めから結論ありきだったのでは」と疑われており、「患者が増えれば専門医と製薬業界が潤う」と「背景」もあるようです。「メタボ」の人の中でも、「本当に」病気につながる「大メタ(ボ)」は対象年齢層の1%に満たないわずかの人たちで、残りのほとんどの「ちょいメタ(ボ)」は「むしろ健康な傾向にあると考えていい」との意見もあります。

腹囲についての「異論」は国際的なレベルからも寄せられています。国際糖尿病連合は、2005年春に日本人向け基準として「男85センチ、女90センチ」を設定しましたが、異論が出たため2007年春には「男90センチ、女80センチ」に変更した。変更後は中国人向けと同じ基準となりました。

厚生労働省ホームページで「メタボ」を説明するページの中の一文で「中高年の男性の2人に1人がメタボリックシンドロームか予備軍の危険!?」とあります。図解を見ると、高血糖と高血圧、脂質異常が「氷山の一角」として描かれ、「水面下」に「内臓脂肪型肥満」が「デン」と鎮座しています。内臓脂肪型肥満が「諸悪の根源」といったイメージになっています。文章では、メタボリックシンドロームが内臓脂肪型肥満をベースに高血糖、高血圧、脂質異常が複数重なることによって、動脈硬化を引き起こし、心臓病や脳卒中といった命にかかわる病気の危険性が急激に高まるので、大変危険です、と訴えています。また、「例えば心臓病の場合」に危険因子がない人の危険度を1とすると、危険因子を2つもっている場合は「5.1倍」、3~4個の場合は「なんと35.8倍」になる、と指摘しています。「肥満」も因子の1つとし、明記はしていないが「肥満」イコール「男85センチ以上、女90センチ以上」と読むことができます。

数値はあくまで一つの基準ですが、それを超えたからといって必ずしも肥満であるとは言えません。
大切なのは、自分の生活が病気を引き起こす可能性があることを認識し、日々の生活の中で
できることから一つずつで良いのでカラダに良いことをしようとすることではないでしょうか。

J-CASTニュース10月17日掲載の記事より内容抜粋。

2007年10月23日

メタボの腹囲基準はどうなる??

メタボリックシンドロームの診断基準の一つとなる腹囲について、
男性85cm以上、女性90cm以上という基準値に疑問視する声が以前から上がっていましたが、
日本肥満学会は10月19日「ウエストの基準変えない」「当面数値を変える予定はない」と発表しました。

 当初の基準値は日本肥満学会が定めたもの。これを基準に、メタボリックシンドロームの予防のための保健指導が来春から開始されます。基準値については、男性に厳しく女性に甘い数値に国際的にも異論が出ていました。男女逆転の基準値も世界的に例がなく、国内の研究者から「必要以上に厳しく、病気と診断されてしまう男性を増やす」との批判が出ていました。

 日本肥満学会の松沢理事長は「基準値は、日本人の内臓脂肪のデータを基に肥満と診断されるウエストサイズを算出しており、データのない欧米とは設定方法が違う」と説明。さらに、メタボリック症候群かどうかは血糖値や血圧などと合わせて総合的に判断するもので「ウエストサイズだけで病気と診断するわけではない」と会見で反論しました。

 松沢理事長は「最終的な目標は、心血管病を防ぐこと。現在の基準によって、効率的に危険を見つけることができる」と話しています。

日刊スポーツ2007年10月19日記事より一部抜粋

「メタボレンジャー」

日立製作所とベンチャー企業のバイセンが共同開発した、腰に装着したセンサー付きの装置を通じて人の行動を解析し、一日の運動量や消費カロリーを正確に計測できるシステム。名づけて「メタボレンジャー」!

このシステム、計測したデータを無線通信で専用の携帯端末に送信し、医師らが対象者の行動パターンや消費カロリーなどを把握することで、メタボリックシンドローム(内臓脂肪症候群)予防の効果的な指導を行えるというものです。

日立は、健康保険組合や医療機関などに対し、装置1台当たり約2万円で販売する計画です。

メタボ予防のためのツールがどんどん発表されてきました。
来年4月からの特定健診・保健指導のためにこれからも新たな機器やサービスが出てくることでしょう。
これでメタボが減ればいいですね~!

2007年10月25日

メタボ対策-企業の取組み

来年4月から特定健診・保健指導が始まりますが、健保組合だけではなく、各企業での取り組みも気になるところです。メンタルヘルスは対策がなされてきていますが、メタボリックシンドロームの予防に対する取組みはまだまだ少ないようです。

その中で、ある社の取組みを紹介しているものを見つけました。

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 生活習慣病やその予備軍であるメタボリックシンドロームを防ぐには、当然のことながら生活習慣の改善がカギとなる。特に内臓脂肪が要因となるメタボリックシンドロームを防ぐには、「食習慣」と「運動習慣」を見直すことが有効とされている。仕事がら一日中座りっぱなし、残業が多く食事の時間が不規則になりがち……。まずは、そんな社員のために、産業医と協力しつつ改善活動を進める企業の事例をご紹介しよう。

<産業医の指導の下、個別の対策を実施>
 システムの運用・構築を行っているH社では、健康管理センターに常駐する産業医との協力体制を強化。食事や睡眠の時間など生活習慣が不規則になりがちな「長時間残業者」を中心に、社員への個別指導を実践している。

 一般にIT企業では労働環境が問題になることが多い。H社では、社員の過重労働などに以前から問題意識を持ち、自己の健康管理を徹底するための教育・啓発活動や長時間残業の縮小など、労働安全・衛生の向上に努力してきた。定時退社日の設置や日曜出勤の禁止、年休の取得推進などにも積極的に取り組んできたが、業種の性質上、すべての社員が残業時間を短縮できるわけではない。そこで、力を入れているのが「長時間残業者検診」だ。

 これについては、2006年4月の労働安全衛生法改正によって長時間労働者への医師による面接指導が義務付けられる以前から自主的に行ってきた。また、併せて血液検査を行うなど、定められた以上のきめ細かな対策を行っている。

 2003年から健康管理センターを設置。以降、常駐の医師による健康診断、メンタルヘルスケア、メタボリックシンドロームを含む生活習慣病の指導などを実施しているが、その背景には、平均年齢が比較的低い会社であることへの配慮もあるという。

 「若いときというのはムリをしがち。20歳代、30歳代から産業医の先生の指導をしっかり受けていれば、10年後、20年後にも健康でいられるのでは……。そういう長期的効果も狙っています」と担当者は語る。

 考えてみれば、病院にいってもお医者さんとじっくり相談するということはあまりない。会社に居ながらにして産業医とじっくり話をし、直接アドバイスをもらう機会が得られることは、自身の健康や生活習慣の改善に対する意識を高めるのに非常に効果がありそうだ。

<勤務時間中の「食」の機会を活かし、見直しをはかる> 
H社の産業医によると、メタボリックシンドロームを予防するためにビジネスパーソンが注意すべきポイントは残業後の食事だ、と指摘する。


 「残業がある場合でも、夕方6時、7時くらいにしっかりした夕食を取ること。もし残業が終わったあとに口寂しいのであれば、油ものを避けカロリーの少ないものを少量食べる。夜にものを食べるなとはいいません。ただ少しタイミングを考えてほしい。深夜に食事をとって間を置かずに寝るというのが、いちばん良くないのです」

 もっともな話ではあるが、こういったアドバイスをもらうともらわないのとでは、食に対する意識に差が出てくるのは必至だろう。

 また、企業によっては社員食堂を利用して社員の食に対する意識を高めるための取り組みをしているところもある。その方法はさまざまあるが、以下にその一部を紹介する。

「ヘルシー定食」「メタボ定食」など、メタボリックシンドローム対策を意識したメニューを導入する。また、野菜を多く取らせるために「サラダバー」などを実施する企業も
食堂内に食生活や栄養などに関するポスターやPOPなどを設置し、社員の食意識を高める。また、バランスのよい食事を意識的にとってもらうよう「食事バランスガイド」を活用する企業も
社員の意識に働きかけるため、社員食堂のメニューにカロリーや塩分などを表示。無人レジなど自動清算システムを利用している場合、自身の食事状況を管理できるよう食べた食事のカロリーを記録に残すシステムを導入する企業も
健康管理センターや栄養士などと協力し、健康診断の結果が芳しくない社員や希望者を対象に、「ダイエットチャレンジ」などの取り組みを実施
 社員食堂の担当者からは、「独身者や単身赴任者が多く、一日の栄養は社員食堂でとるという社員も多いので、メニュー作りには気を使います。社会的に健康に関する意識が高まっているためか、社員からヘルシーなものを出してほしいという要望も増えています」という声も。毎日の食事が健康に及ぼす影響は大きい。会社に頼らずとも、自身でしっかり意識して規則正しく、バランスの良い食事を心掛けたいものだ。

<時間を有効活用して運動習慣をつける>
 「運動」というと、「時間がないからできない」と、はなからあきらめてしまうことも多い。福利厚生の一環として社内にランニングマシンやトレーニング機器など設置する企業もあるが、着替えが面倒、休み時間には混み合って活用できないなどといった理由で十分に活用されないケースも多いようだ。

 そんな中、「歩いて出社の日」を設ける、ランチタイムに「ストレッチ教室」を実施する、階段を使ったビル内移動を推奨する「2up3down運動」を実施する、歩数計を支給して意識的に歩くイベントを実施するなど、ユニークな取り組みをする企業も。一見効果を疑うようなものもあるが、「運動習慣を身につける」という視点で考えると、日常的に無理なくできるこれらの取り組みは、非常に有効といえるだろう。

 専門家によれば、内臓脂肪を落とすためには、一度に激しい運動をするよりも、継続して運動をする習慣を身につけることが大切だという。トレーニングや水泳だけが運動ではない。先の企業での取り組みのように、ちょっとした時間でできることを見付けて日々継続することから始めてみてはいかがだろう。

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これからは、健康管理は個人の責任はもちろん、会社としての責任も問われることになりかねません。
仕事の中で無理なくできる取組みを、みんなでやってみる。
もしかしたら、チームワークも良くなって、業績アップ!なんて効果も得られるかもしれませんね。

メタボ予防にバランス食?!

「第28回日本肥満学会」(10月19~20日開催)では、様々な研究が発表されました。
その中の一つに、メタボリックシンドロームの予防にバランス食が良いというものがありました。

以下、詳細を抜粋しました。

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大正製薬は、石井直方東京大学大学院教授(広域科学専攻認知行動科学講座)、東洋新薬と共同で、難消化性デキストリンを高含有し、低糖質処方の食事代替型ダイエット食品(バランス食)によるメタボリックシンドロームの予防・改善効果を検証した。


 メタボリックシンドロームは、内臓脂肪の蓄積を是正することが根本的な対策となり、その方法として食事療法と運動療法の併用が理想的と考えられている。ただし、自己判断による食事制限は摂取すべき栄養素量の不足を来たすことがあり、健康障害が問題となっている。

 大正製薬では、難消化性デキストリンを高含有し、低糖質処方の食事代替型ダイエット食品(バランス食)を食事に取り入れることによる食生活の改善が、メタボリックシンドロームに与える影響を確認することを目的として同試験を実施したという。

 試験では、20名の被験者に試験ダイエット食品を1日のうち最も摂取カロリーの高い食事の代替食品として8週間摂取してもらい、内臓脂肪面積、体重、体脂肪率などの変化を測定し、影響を調べた。

 その結果、CT画像解析による内臓脂肪面積、体脂肪率、および体重を中心に有意な減少が観察されたことから、内臓脂肪型肥満の改善が示されたという。とくに内臓脂肪面積においては、約30%以上の減少が認められたとのこと。

 また、内臓脂肪型肥満、高血圧、高血糖、脂質代謝異常を引き起こす原因とされるインスリン抵抗性の改善もみられたことから、メタボリックシンドロームにおける諸症状の改善にもつながると考えられるとの見解を示す。

 一方、医師の問診、被験者による日誌の内容を通しても、被験者の健康への影響は認められなかったという。

 以上の点から、メタボリックシンドローム予備群の食生活に、難消化性デキストリンを高含有し、低糖質処方の食事代替型ダイエット食品(バランス食)を取り入れ、食習慣を改善することは、内臓脂肪型肥満を改善することにつながり、メタボリックシンドロームを予防・改善するために有効であることが検証された。

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これまではダイエットのために有効とされてきたバランス食。これからは、メタボ予防に大活躍しそうですね。

2007年10月30日

新商品続々!

来年4月から始まる「特定健診・特定保健指導」の開始に向けて、各分野の得意を活かし、様々な企業が参入を開始しています。
その中で、新しい商品を二つ、ご紹介します。

まず一つ目は、健康保険組合向けトータルパッケージを販売する株式会社コナミスポーツ&ライフとリゾートソリューション株式会社。「特定健診・特定保健指導」に対応するためのトータルパッケージサービスを、健康保険組合に向けて10月26日(金)から販売します。このサービスは、「特定健診・特定保健指導」で生じる煩雑な業務や事務面での負担を軽減します。

 このサービスによって、健康保険組合は、特定健診の予約手配から精算、および受診結果に基づく効果的な運動指導、さらに報告書作成まで一貫して委託することが可能になります。
 
 なお、特定健診の予約手配・精算代行については国内2,000ヶ所の医療機関とのネットワークを持つウェルネス・コミュニケーションズ株式会社の協力を受けています。 

二つ目は、タニタと医療情報システムの KIS による業務提携で健診・保健指導に対応を始めます。

タニタが提供するオンライン健康管理サポート「からだカルテ」サービスの提供、健診・保健指導にかかわる SI 事業を共同で行うことになります。

今後、両社は健診の実施からその結果に基づいた保健指導、費用の請求、決済まで一連のサービスを総合的にサポートする体制を整え、事業者ごとのカスタマイズや事業者向けの機器提供、システム構築などを共同で行います。

具体的には KIS が健診・保健指導システムの提供・技術支援を、タニタは家庭や企業、スポーツジム、健康管理センターなどで利用される健康計測機器および「からだカルテ」の提供・運用を実施します。

タニタでは2007年3月、次世代ヘルスケアサービス「モニタリング・ユア・ヘルス(MYH)」事業に着手。その第1弾として会員制の双方向 Web アプリケーションサービス「からだカルテ」を開始している。今回の KIS との業務提携は、同事業の戦略の一環となります。

両社は、医療機関や健診事業者、健康保険組合などをターゲットに年間2,000件の受注を目指しています。

色々な業界が健康づくりへの取組みを始めています。これらの取組みによってメタボが減っていくことを心から祈りたいと思います。。。

【イベント】メタボリックシンドローム撲滅ウォーキング

「メタボリックシンドローム撲滅ウオーキング メタボ予防は食事と運動から」
というイベントがあるようです。興味のある方は是非ご参加下さい。

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メタボリックシンドロームを予防・解消するためには、「食事」と「運動」の習慣をきちんとすることが大切です。
年末に向けて生活が乱れがちですが、メタボリックシンドロームについて学び、晩秋のお台場周辺をウオーキングするイベントに参加して、日頃の生活習慣を見直してみませんか。
お台場の新名所「フジテレビ湾岸スタジオ」多目的ホールにて、メタボをテーマとしたセミナーを受講後、お台場周辺を歩いていただきます。

【日 時】11月23日(金・祝)午前11時~と午後1時~

【参加費】無料

【定 員】200名(各回)

【内 容】

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第1回 (午前11時~12時) 
「実践!『メタボウオーク』―メタボリックシンドローム予防・解消のための正しい歩き方と運動方法」

メタボ予防・解消の「メタボウオーク」をはじめとしたエクササイズの実技指導を交えて、宮地元彦・国立健康・栄養研究所健康増進プログラム運動ガイドラインプロジェクトリーダーにお話しいただきます。

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第2回 (午後1時~2時) 
「間違っていませんか?あなたの食べ物の選び方―メタボの予防・改善は正しい食生活から」

正しい食生活、健康的な減量方法について、管理栄養士の蒲池桂子・女子栄養大学栄養クリニック准教授にお話ししていただきます。

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【申込み】
はがき、Eメール、ファクスのいずれかに、希望のセミナー(①または②、2回参加も可能)郵便番号、住所、氏名、年齢、職業、電話番号、参加人数を明記して左記へお申し込みください。
◆〒100-8079産経新聞社事業局「メタボウオーク」係
◆t-jigyo@sankei-net.co.jp(件名に「メタボウオーク」と明記)
◆FAX:03-3243-1800

【締 切】
11月16日(金)必着。先着順。定員になり次第、募集を締め切らせていただきます。

※参加者へは後日、参加証を郵送します。
【お問い合わせ】03・3275・8904(土、日、祝日を除く10時~17時)
http://metabolic-sankei.jp/report/001046.php
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2007年10月31日

DSが簡単メタボ対策ソフト「健康検定」を発売

ニンテンドーDSに新しいソフトが登場します。その名も『健康検定』。
ユードーは11月15日、メタボリックシンドロームなどの生活習慣病対策が気軽に行えるソフトとして『健康検定』を発売します。価格は3,990円。

このソフトは日常生活の中での適度な運動、バランスの取れた食生活などの基礎知識を楽しく学び、生活習慣病予防の促進することを目的として開発されました。ニンテンドーDS ソフトとして初めて日本健康運動指導士会の推薦を受けたそうです。

内容としては、厚生労働省・農林水産省の「食事バランスガイド」や厚生労働省決定「エクササイズガイド」をもとにしたトレーニング問題を1,400問収録。トレーニングすることで、1日にどのぐらい食べればよいかなどがわかるようになるとしています。また、ウエスト周りや体重、肥満度を記録し、それぞれグラフ化することもできるので、定期的な肥満度のチェックが可能となります。

ゲーム感覚でのメタボ対策。ゲーム好きな方には是非取り組んでみて欲しいですね。

ニコチンの影響でメタボの危険性あり


 母親が喫煙する子供は体内のニコチン分解物質の値が非常に高く、将来メタボリックシンドローム(内臓脂肪症候群)になる恐れもあることが、埼玉県熊谷市の医師らが小学4年生を対象に行った調査研究で分かりました。ニコチンの影響は、父親が喫煙者の場合の4・5倍に上っていました。

 調査は、井埜利博群馬パース大客員教授らのグループが実施。小児生活習慣病検診の際、希望者に両親の喫煙アンケートと、ニコチンが分解されてできる「コチニン」の尿中値の測定を行い、平成14年から18年までの計1048人分を分析しました。

 母親が喫煙者だった子供は、尿中コチニン値が両親とも吸わない子の10・5倍に上り、父親が喫煙者の場合と比べても4・5倍高い結果になりました。一方、尿中コチニン値が高いほど、動脈硬化を抑制する「善玉コレステロール」の値は低くなりました。また、肥満や高血圧など「メタボ予備軍」と考えられる子の尿中コチニン値は、そうでない子の約3倍でした。

(産経新聞 2007年10月21日記事より抜粋)

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