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2007年11月 アーカイブ

2007年11月01日

メタボのポータルサイト「METABOO」オープン

メタボに関する情報は巷に溢れています。
そんな中、「管理栄養士」が提案・紹介するメタボサイトがオープンしたそうです。
今後の展開が楽しみなサイトです。

その名も「METABOO」!
「管理栄養士」が紹介&提案する「メタボリックシンドローム対策」で、健康生活を応援するサイト


健康づくりのお手伝いしたい管理栄養士が、
からだをつくりすべての活動のもとになる「食」だけでなく、
からだを動かし筋肉を増やすための「動く」、内面と外見の両側から輝くための「磨く」
の3つの切り口で色々な対策を紹介していきます。
また、 カラダ用語事典、栄養事典なども今後充実していく予定です。
(サイト内文章より一部抜粋)

「健康と運動」の専門情報サイトオープン

 健康増進や体力の維持はもとより、生活習慣病の予防や改善には食生活の見直しとともに“無理のない適度な運動”が欠かせません。

 また、高齢者の介護問題、腰痛・肩こりなどの身体的痛みや不定愁訴、うつ・自律神経失調症などの心の病に至るまで、多くの現代人が直面しているさまざまな健康問題に、運動の有用性が多くのエビデンス(科学的根拠)により示されています。

 しかし実際、世の中には有名な指導者や流行の方法論をはじめ、断片的な情報が多く、きちんとしたエビデンスに基づいた情報がまとまって集積しているコンテンツは、ありそうでありませんでした。

 このような状況を受け、「健康と運動」をテーマに、関連情報や具体的なエクササイズを紹介する専門サイト「日本健康運動研究所」がオープンしました。
http://www.jhei.net/

 このサイトでは、誰でもできるさまざまなエクササイズや、健康と運動にまつわるコラムなどが定期的に紹介されます。また、運動を指導する方を対象とした専門家向け情報コーナーもあり、来年4月からの特定保健指導の運動指導分野についても情報を蓄積していく予定です。

 ありそうでなかった運動情報のポータルサイトに、今後ご期待ください。

2007年11月08日

果物でメタボ予防

実りの秋。たくさんの果物が旬を迎えています。
りんご、ミカン、柿など、よく目にするようになりました。
最近は「甘いから太る」「果糖は糖尿病に悪い」などと、敬遠される傾向もありますが、
実はそれは大きな誤解だということがわかってきました。
くだものは食物繊維やポリフェノールなどが豊富なため、甘くても、
糖尿病をはじめとする生活習慣病予防につながり、ダイエットにも役立ちます。
くだものを上手に食べて、メタボリックシンドローム撃退につなげようという取組みがあります。

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予備軍を含めると7人に1人が罹患している糖尿病。
独立行政法人 農業・食品産業技術総合研究機構 果樹研究所 健康機能性研究チーム上席研究員の田中敬一さんは、「くだものは糖尿病予防に役立つ」と断言する。健康的と考えられている野菜や魚、米などが中心の日本の伝統型食事と、それにくだものや乳製品を加えたバランス型食事では、「くだものを含むバランス型食事の糖尿病発症リスクは日本の伝統型食事などの非バランス型食事の2分の1になる」(同)という。

その秘密は、くだもののGI値(炭水化物を含む食品の血糖上昇作用を数値化した指数)の低さにある。「豊富に含まれている水溶性の食物繊維が胃の中の粘度を高め、急激な血糖値の上昇を抑制する」(同)のだ。果糖のような単糖類は血糖値を上げると思われがちだが、実際は、「くだものの糖類は、食物繊維の影響で吸収されにくい」(同)。食物繊維がもたらす満腹感も利点で、リンゴの場合、「カロリー当たりの食物繊維はサツマイモよりも多く、水を含むと体積が12~38倍にもふくらむ」(同)。そのため、血糖値の上昇が緩やかになるうえ、「2時間後には血糖値が下がっているにもかかわらず、満腹感が持続しているという研究報告もある」(同)。

ほかにも、リンゴ1日420グラム(1個半~2個)を3週間毎日摂取するという研究では、血液中の中性脂肪の値が21%減少するなど、「くだものには高脂血症の予防効果も期待できる」(同)。果糖は大量に摂取すると中性脂肪を増やすが、温州ミカンなら1回50~100個以上も食べない限り影響はない。加えて、「カリウムが豊富なので、血圧上昇の原因であるナトリウム(塩分)を排出し、血圧を下げる働きもある」(同)という。

くだものには、血管を強くしたり、血中コレステロール値を下げる効果があるビタミンCやフラボノイド化合物なども多く含まれている。活性酸素の発生を防ぐビタミンE・Cやポリフェノールなどの含有量も豊富だ。「くだものは、メタボリックシンドロームを撃退し、脳卒中や心筋梗塞など命にかかわる病気から体を守るために欠かせない存在」(同)なのだ。

摂取する目安は1日1~2個。ウエスト周りが気になるアナタ、くだものは足りていますか?

【メタボ撃退に効果的なくだものの食べ方】
管理栄養士でせんぽ東京高輪病院栄養管理室の足立香代子室長によると、メタボ撃退にくだものを役立てるには、「朝、食べるのがおすすめ」。「キウイフルーツを2個食べるだけで、血圧を下げる働きをするカリウムを、1日の摂取目安量の3分の1近い580ミリグラムとることができる」(同室長)。重度の糖尿病患者でも、「日中、くだものを食べる分には問題はない」(同室長)という。

朝食には、野菜を食べるのが理想だが、時間がないときも食事を抜くのではなく、「食パン1枚、無糖のヨーグルト、くだもの1つという組み合わせでもよいので、きちんと食べること。とくに、20歳ごろより体重が6~7キロ増えたという人は、朝にくだものを食べるようにしてください」(同室長)。

【くだもののカロリー】
「くだものは甘くてカロリーが高い。太る」というのが誤解だ。100グラム当たりのカロリーをみると、ゴボウ65キロカロリーに対し、リンゴは54キロカロリー。温州ミカンはパセリと、アンズはニンジンやタマネギと同等だ。

田中さんは「カロリーと甘さは直接関係ない。大半の果物は、100グラム30~70キロカロリーと高くありません」。くだものよりもカロリーが低い野菜はあるが、ししとうがらし(27キロカロリー)や青ピーマン(22キロカロリー)などを、生で大量に食べることはむずかしく、「油炒めにすると、ししとうがらしが60キロカロリー、青ピーマンが64キロカロリーとリンゴより高くなってしまう」(同)。

セロリ(15キロカロリー)なども「マヨネーズやドレッシングをかけるとくだものと同等かそれ以上」(同)。その点、手を加えずに食べるくだものは、「実際は、野菜とほぼ同じカロリー。ビタミンや食物繊維など、豊富な栄養素を、丸ごと食べることができます」(同)。

SANSPO.COMより一部抜粋

小学生のメタボ予防


 鹿児島県では、小学生に健康的な生活習慣を呼びかけるため、動物のイラストを使ったかわいいチラシでメタボリックシンドローム予防を目指すことにしました。

鹿児島県が作成したチラシのロゴは「STOP!メタボリックシンドローム」

 チラシを配る対象は鹿児島県内の全小学生約10万人。
食生活の乱れや運動不足から肥満児が増えているといい、「早い段階から手を打つのが目的」です。

 とは言っても、肥満児の割合は全体の1割程度。一方で30~50代の肥満男性は3割を超えている。「メタボ予備軍の家族に働きかけるのが隠れた狙い」と担当者は話します。

asahi.comより一部抜粋

2007年11月15日

世界糖尿病デー

昨日、11月14日は世界糖尿病デー。
昨年の国連で指定され、今年初めて世界各地でイベントが行われました。

日本では、東京タワーや通天閣を始め、約20箇所でブルーのライトアップが実施されました。
また世界でも約70カ国で建造物がライトアップされました。

さて、なぜこのようなイベントが行われるようになったのでしょうか。
世界糖尿病デー公式ホームページより、趣旨をまとめました。

http://www.wddj.jp/

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現在、糖尿病を世界の成人人口の約5~6%が抱えており、
2025年には3億8, 000万人(2007年より64.7%増)に達すると予想されています。

特にアジア、中東、アフリカ、南アメリカでは2倍になると試算されており、
我が国でも40歳以上の3人に1 人が糖尿病または糖尿病予備群であることが、
平成18年国民健康・栄養調査速報で発表されました。
また、A I D Sと同数程度の死者をも出しており、
糖尿病が進行することで発病する合併症などによる間接的死亡率を合算すると更に多くなります。

このような状況を踏まえ、国際連合(国連)は、I
DF(国際糖尿病連合:現在約150カ国が加盟)が要請してきた
「糖尿病の全世界的脅威を認知する決議」を2006年12月20日に国連総会議で採択しました。
同時に11月14日を「世界糖尿病デー」に指定し、世界各地で糖尿病の予防、治療、療養を
喚起する啓発運動を推進することを呼びかけました。
11月14日は国連及び主要国で様々なイベントが開催されます。
我国でも、(社)日本糖尿病学会、(社)日本糖尿病協会が中心となって、
国民の方々に呼びかけ活動の輪を広げたいと考えております。

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今、話題のメタボリックシンドローム。
そのままにしておくと、糖尿病を引き起こす可能性があります。
糖尿病も日ごろの生活習慣が大きく関わる病気です。
今一度、自分の生活を見直してみましょう。

「ウエストサイズ物語」?!

(株)ウェルネスデベロップメントは12月1日より、
特定保健指導向けのメタボリックシンドローム対策DVD「ウエストサイズ物語」を発売します。
自治体や健康保険組合などをターゲットとし、ファクスでの注文も受け付けます。

 この製品は、そのコンセプトを「動くためのきっかけ作り」とし、
手軽に楽しく取り組めることに力点を置いています。
例えば、着実に毎日運動したい人向けのベーシックストーリーのコースには、
横になった状態からスタートできる運動を用意。
運動嫌いで起きるのも億劫な人でも、見れば動き始めるような工夫が施されています。
また、いつでも好きなときに始めるきっかけを作るメニューとして、
サイコロストーリーが用意され、付属のサイコロの出た目によって
「利き手と反対の手でご飯を食べる」「靴下の脱ぎ履きを繰り返す」など、
ちょっとしたゲーム感覚で食事や運動についての効果を得られるものもあります。

 強制的ではなく、あくまでも「きっかけ作り」にこだわり、
いわゆる運動系のDVDとは少々色合いが違いますが、
開発にあたっては健康運動指導士が企画・制作に携わり、
北海道大学名誉教授の阿岸祐幸氏が監修を行うなど、
しっかりとメタボ対策を考えた内容となっています。
健康運動指導士で同社開発・営業マネージャーの七條智之さんは
「DVDは全部で163分ですが、そのどこかで動くきっかけを見つけて
もらえればうれしいですね」と製作した意図を話しました。

 ユニークなネーミング、内容とあってすでに問い合わせも増えており、
同社では来年にかけ、3万部の販売を目指します。税込み価格は2400円。


健康美容EXP 11月12日より抜粋

2007年11月20日

ドコモも保健指導ビジネス参入!

NTTドコモは、特定検診(メタボリック・シンドローム検診)の保健指導ビジネスにおいて、オーダーメイド創薬と協業すると発表しました。

 2008年4月より、メタボリック・シンドローム検診が開始されます。今回の協業は40~74歳の検診対象者に、携帯電話を使って保健指導や健康に関するコンテンツを提供するためのもの。

 ドコモによれば、検診の対象者は約5,700万人おり、このため医療機関が食生活に関するアンケートを実施して保健指導を行なうことが事実上、困難な状況にあるといいます。ドコモとオーダーメイド創薬では、保険組合が指定する機関や病院に対して、携帯電話で保健指導が行なえる仕組みをシステムを提供します。検診にかかる費用は保険が適用されるため、各ユーザーが加入している保険組合が費用を負担するとみられます。

 ドコモはシステムの構築や運用、ユーザーの管理などを担当し、オーダーメイド創薬が実際の保健指導のノウハウを提供します。Webベースのソリューションとなるため、ドコモユーザーだけでなく、そのほかの携帯ユーザーも利用できる見込みです。サービスは、メタボリック・シンドローム検診が開始される2008年4月を予定しているということです。


先生もメタボチェック!

文部科学省は、教職員の健康診断について定めた学校保健法施行規則を改正し、
検査項目に「腹囲の測定」を加えました。脳卒中や心筋梗塞(こうそく)など生活習慣病を
引き起こす危険が高い状態「メタボリックシンドローム(内臓脂肪症候群)」予防に対応したもので、
2008年度から実施が義務付けられます。
 教職員の健診項目の見直しは1999年度以来。労働安全衛生規則の改正で、
企業などの定期健診でも、08年度から腹囲測定が追加されることが決まっています。
また、健康増進法で規定されている健診に関する指針も改定予定で、
都道府県健康増進計画の中で、メタボリックの該当者・予備軍の減少率や
健診・保健指導の実施率の設定が必要となる見込みです。こうした状況を踏まえ、
教職員についても腹囲測定を義務化することにしました。
 対象は35歳と、40歳以上の教職員。改正規則によると、
  (1)体格指数(BMI)が20未満
  (2)BMIが22未満で、自ら腹囲を測定しその値を申告した
―などの場合は、腹囲測定を検査項目から除くことも可能としています。

 厚生労働省の調査では、40~74歳の中高年のうち、男性は2人に1人、
女性は5人に1人がメタボリックかその予備軍に該当します。
日本肥満学会の診断基準では、腹囲が男性85センチ以上、女性90センチ以上の条件に、
血中脂質、血圧、血糖の値が二つ以上で基準値を超えると該当者、
一つでも超えると予備軍とされるが、同基準には一部から異論も出ています。
 改正規則では、特に診断基準などは定めていません。「診断や指導については、
(健診を行う)医師の判断でそれぞれ行ってもらう」(学校健康教育課)考えです。


時事通信社より一部抜粋

2007年11月28日

世界的な生活習慣病防止計画

世界の人々を生活習慣病による早死から救うための計画が11月21日、英科学誌「ネイチャー(Nature)」に発表されました。計画に従えば、2015年までに世界で少なくとも3600万人を救うことができるとしています。

 計画は、各国の保健専門家で構成する組織がまとめたもので、一致団結した取り組みを行わなければ、この先10年で約3億8800万人が現在まん延している生活習慣病で死亡すると予想されます。うち80%は貧困国の人が占めるというものです。

 世界保健機関(World Health Organisation、WHO)の統計によると、早死の44%は心血管疾患、糖尿病、肺疾患、一部のがんが原因となっています。これはすべての感染病を合わせた割合の2倍に上るにもかかわらず、生活習慣病による障害や死亡はほとんど注目されていないのが現状です。

 計画の対象となる生活習慣病のほとんどは、生活スタイルの変更や既知の薬物療法で回避できるといいます。筆頭原因には喫煙、運動不足、肥満が挙げられます。寿命が延びたことが一因との指摘もありますが、助言に従うことで救える可能性のある人のうち、1700万人は70歳未満だといいます。

 計画は、ビル・アンド・メリンダ・ゲイツ基金(Bill and Melinda Gates Foundation)が2003年に発表した感染病対策「Grand Challenges in Global Health(世界の健康への偉大な挑戦) 」をモデルに、生活習慣病による死者削減を目指す新たな「Grand Challenges(偉大な挑戦)」20項目を挙げました。例としては以下のような内容があります。

 ・生活習慣病対策の「政治的優先課題」を掲げ、健康的な生活様式を促進する。
 ・タバコ、酒類、不健康な食品の消費を阻止する規制を強化する。
 ・飲料・食品業界や外食産業の責任ある行動を監視する法令を整備する。
 ・生活習慣病と貧困、都市化との相関関係を調査する。
 ・疾病の度合いに応じて医療財源を再分配する。
 ・予防に重点を置く。

 計画は英医学研究審議会(UK Medical Research Council)、インド医療評議会(Indian Council of Medical Research)、米国立衛生研究所(National Institutes of Health、NIH)などが参加する「オックスフォード・ヘルス・アライアンス(Oxford Health Alliance)」が支援しています。

生活習慣病は日本だけでなく、世界的に増加しており、今後対策が行われていくことになりそうです。
日本でも「メタボリックシンドローム」という言葉が流行語になるぐらい一般的になってきましたが、
病気になる前に予防する、という考え方は世界共通のようですね。


2007年11月22日 AFP記事より抜粋


メタボ予防に阿波踊り?!

徳島県の阿波踊りの動きを取り入れた健康体操「阿波踊り体操」が、肥満大国の米国ロサンゼルス市で静かなブームになりつつある。緩やかな踊りの動きでダイエット効果や、生活習慣病予防を狙う。ロス生まれで大ヒットした「ビリーズブートキャンプ」との最大の違いは手軽さ。ビリー隊長の厳しいレッスンから「脱走」した人にも、「これなら続けられる」と好評だという。

 徳島県は1993年から糖尿病死亡率が14年連続で全国ワースト1。糖尿病につながる肥満を解消するため、県が2005年に発表した体操は、腕を高く上げて頭の前で前後させたり、足を腰のあたりまで上げ下げしたりする阿波踊りの動きが取り入れられている。約3分半、肩や腰などの筋肉を鍛える。イスに腰掛けたままできるシニア編もある。

 アメリカ進出のきっかけをつくったのは、ロサンゼルス徳島県人会長の藤井真知子さん(54)。かつて、ブートキャンプのDVDを購入したが、「5分もやったら息が切れた。きつすぎて続かなかった」と挫折した。

 徳島に里帰りした今年1月、参加した健康教室で体操を知った。「お祭り好きのアメリカ人にも受けるはず」と、考案者の徳島大学の田中俊夫教授(スポーツ社会学)に声をかけた。

 今夏、渡米した田中教授は、平均年齢が80歳を超える老人ホームや、日系人の会合で、体操を披露。藤井さんがリーダーの現地の阿波踊りグループ「徳島連」のメンバー約40人が、普及のリーダーになるために、細かい指導を受けた。ロスのリトル東京で開かれた日系人社会の祭り「2世ウイーク・フェスティバル」では、観客約200人を前に実演した。

 その模様は現地の日本語新聞などで大きく取り上げられ、藤井さんの元には、70、80代の日系2世らから「ぜひうちの町でも実演して」「体操のDVDがほしい」と要望が相次ぐ。

 生活習慣病が日本以上に深刻な米国。人口は日本の2倍強だが、糖尿病の患者は8倍以上の推定2千万人とも言われる。田中教授は「阿波踊り体操は、ハードな運動やダイエットに二の足を踏む人たちを救える。米国でのニーズは日本以上に高いはず」と話す。

asahi.com2007年11月20日より抜粋

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